太陽光発電インフラ
皆さんもご存じのように、現状としては太陽光発電と電力会社の系統が繋がり、お互いに融通しているシステムとなっているのですが、太陽光発電が一定の場所に太陽に設置せれると仮定した場合、送配電線の容量が不足してしまい、新しく建設する必要が生じ、施設を建設するための費用が膨大になることが予想できます。
電力業界としては、偏ることない設置を前提に1000万kWまでは現段階の基礎装置のままで受け入れられるとしていますが、それ以上になるとインフラを拡大する投資が必要になるという見解を表明しており、どの時期に行うかという議論も行われています。
太陽光発電を普及させていくのはもちろんのこと、2030年までに5300万kWとの数字を提示しており、それを実現するためには、送電系統に膨大な投資額が必要です。
また、流通システムを安全に維持するために、電力会社は停電が生じた場合、停電地域を限定させるために電力施設や負荷施設を守るという理由で、電気の流れを遮断することが必要になってくるのですが、太陽光発電が多く設置させていると、作業員が感電する可能性もありうるのです。
系統への絵強を軽減させるためには、供給している側だけではなく、受ける側で対応することも考えられまして、例えば太陽光発電システムを利用されている家に蓄電池を設置し、太陽電池と組み合わせることで、出力のコントロールを各家庭で行い、系統への負担を軽くするという方法です。
2つの方法を上げましたが、系統に投資するかバッテリーを設置するかについてはコスト面での比較が首都なると思いますが、産業性格や社会を支えるインフラ資産としての価値などを考えて判断することになると思いますし、コスト面だけを取り上げても明らかに蓄電池を設置する方が負担は大きくなります。
太陽光発電と蓄電池の組み合わせは導入者にとってはメリットだらけですが、消耗品でもあるバッテリーよりも社会インフラとしての価値を考えると、電力インフラへ投資した方が良いという考えもありますよね。